歯を失ってしまったら、あなたはどうしますか?
歯を失うと、楽しく笑えなかったり、おいしく食事ができなかったりと、生活も楽しくなくなってきます。さらに一本の失った歯が原因で周りの歯や顎に悪影響を与え、最終的には全身の病気へと派生していきます。
あなたの失った歯を取り戻し、楽しい生活のサポート、そして身体への悪影響を未然に防ぐ。
それが「インプラント」なのです。
インプラントとは、虫歯や歯周病、外傷などで歯を失った部分に人工の歯根を埋め込み、その上に人工の歯を装着する治療法です。
自分の歯と同じような感覚で噛むこともでき、自然な美しさを取り戻すことが可能です。
インプラントで歯を失う前の生活を取り戻して下さい。
インプラント治療は外科手術です。感染症の危険性もゼロではなく、治療後にトラブルが起こる可能性も十分にあります。
ではどうすれば安全なインプラント治療を受けることができるのでしょうか?
インプラントの安全性は長年の研究と実績で証明されています。治療自体に安全性が証明されているのならば、あとは歯医者の技術と、事前に患者さんとしっかりカウンセリングを行い、歯医者との信頼関係がインプラント治療を成功させるものだと考えています。
- 10年後に残るインプラントは90~95%といわれています。
しかし、この数字はあくまでも平均であり目安です。
インプラントが埋め込まれている歯は虫歯になることはありませんが、歯周病と同様な「インプラント周囲炎」を起こすことがあります。
歯医者や歯科衛生士の指示に従い、定期検診やメンテナンスをしっかり行うことによりインプラントを長持ちさせることもできますし。良い状態に保つこともできます。
しかし歯医者の技術に問題があったり、反対に患者さんの生活習慣に問題があればインプラントは1年でダメになってしまうこともあります。
- インプラント治療に関してのカウンセリングを行います。その際のご要望や不安、心配なことがおありでしたらおっしゃって下さい。
- お口の中の検査、噛み合わせ検査やレントゲン撮影、模型をつくるための型取りを行います。
- 患者さんのご希望や検査の結果をふまえた上で、インプラントを埋め込む位置や本数などを患者さんにご説明します。
- 患者さんのご希望や検査の結果をふまえた上で、インプラントを埋め込む位置や本数などを患者さんにご説明します。
- インプラント埋め込む部分の歯肉を開いて、顎の骨にインプラントを埋め込みます。局部麻酔のため、痛みはありません。
- 一時手術の約1~2週間後、抜歯を行います。
- 骨とインプラントがしっかり結合するまで待ちます。
おおよその期間は、下顎で4カ月・上顎で6カ月です。(個人差があります) - インプラントと骨が結合したのを確認できたら、歯肉を開いてインプラントの頭を露出させます。
- 土台を装着し、上部に装着する歯の型取りをします。
- 歯並びや色をチェックしながら人工歯をつくり、インプラントに装着します。
これでインプラント治療は終了です。 - インプラントを長持ちさせるためには定期的なメンテナンスが必要です。
ブラッシング指導や噛み合わせチェック、インプラント周囲の骨の状態をチェックします。
インプラントの状態・噛み合わせの状態のチェックを行います。
その他にも歯に付着している歯石や歯垢も歯科衛生士によって除去します。
歯ブラシ以外にも歯間ブラシやデンタルフロスを使って、食後はインプラント周囲を必ず清掃してください。
細菌感染しないように日々ケアをしっかり行っていただければインプラントは長持ちします。
インプラント治療は健康保険の対象外ですが医療費控除の対象になっています。
インプラント治療でかかった費用は、確定申告の際に届けを出すことでお金が戻ってきます。ですので、結果的に治療費の総額を下げることができます。
1年間に支払った医療費が10万円を超えた場合、医療費が税金の還付・軽減の対象となる制度です。ご本人だけではなくご家族や家計が同じ親族も対象です。
共働きの夫婦で、妻が扶養家族からはずれていても妻の医療費を合算することが可能です。
また、デンタルローンやクレジットカードで治療費を支払った場合でも医療費控除の対象になります。
医療機関にはすでに代金は支払われているので、立替払いの契約を交わした年のみが対象です。しかし金利や手数料等は対象外です。
- 領収書を集める⇒インプラントの治療費はもちろん、交通費も対象になります。
- 領収書をまとめて計算する
- 確定申告時に申告する
所定の申込書に記載して提出すれば後日、指定した口座に還付金が振り込まれます。
- 保険の負担分(3割負担であればその支払い分)
- 自費診療を受けた際の支払い分
- 薬代
- 口蓋裂の矯正治療と外科治療、美容目的以外の矯正治療と外科治療(ほとんどの場合、診断書が必要です)
- 通院時の交通費(マイカーのガソリン代は対象外)、(付き添いが必要な場合は付き添い者の交通費も対象です)
- 公共機関による通院が不可能な方のタクシーやマイカー通院の駐車場代
詳しくは国税庁のホームページをご覧下さい。